【書評】『両利きの組織をつくる』大企業病から抜け出すために。日本のビジネスマンの必読書

成熟した日本企業が抱える経営課題とはなんでしょうか?
本書によれば、それは新興企業による破壊的なイノベーションによって、目まぐるしく変化する経営環境に適応していくことです。
しかし、ほとんどの企業では、既存事業を守ることに精一杯で、新しい成長領域に挑戦すること自体ができていません。
目の前のことに精一杯で、新しいことには手が出せない」というのは、経営者に関わらず、きっと皆さんにも心当たりがあることだと思います。

2兎を追って2頭とも得る経営手法とは

既存事業を先鋭化しつつ、新しいビジネスにも勇敢に挑戦する、このように2兎を追って2頭とも得る魔法のような方法はないのでしょうか?
本書は、「両利きの経営」を提唱した世界的な経営学者と日本企業の組織力学を熟知した経営コンサルトによる共著というかたちで執筆されたものです。
多くの日本企業が抱える経営課題について、日本を代表するグローバル企業であるAGC(旧旭硝子)の組織改革の事例をもとに、具体的な解決策を記しています。

日本企業の事例研究から学べる

本書の素晴らしさは、「両利きの経営」という欧米発祥の経営手法を、私たちに身近な日本企業の事例研究(ケース・スタディ)から体系的に学べる点です。
海外の企業ではなくて、同じ日本企業から学ぶことで、業種は違っていても、抱える課題や経営環境に多くの共通点を持っているため、より多くのことを学ぶことができるはずです。
欧米のビジネススクールにおいては、日本企業がケース・スタディの対象となることはごくわずかですから、本書は非常に希少な存在とも言えます。

「両利きの経営」とはどのような経営手法か

それでは、本書が提唱する「両利きの経営」とはどのような経営手法なのでしょうか?
本書では、以下のように書かれています。

組織が進化するためには、異なる二つの組織能力が必要とされる。ひとつは「(既存事業を)深掘りする能力」(exploit)であり、もうひとつは「(新規事業を)探索する能力」(explore)である。両利きの経営とは、企業が長期的な生き残りを賭けて、これら相矛盾する能力を同時に追求することのできる組織能力の獲得を目指すものだ。

「両利きの経営」とは、「深掘り」と「探索」という相矛盾する能力を、同時に追求する経営手法のことです。
重要なのは、この2つの能力の追求には、互いに全く違う仕事のやり方が求められるという点です。
これは単に事業ポートフォリオや経営資源配分といった、これまでの経営の理屈で考えるだけでは、到底実現できないものです。
多くの企業がこうしたことに気づかず、新しいことを始めるのに古いやり方で対処しようとして、失敗を犯しています。
同じ組織内に異質なカルチャーを併存させるバランス感覚の獲得こそが、「両利きの経営」の真髄なのです。

AGC経営陣の凄さ

では、AGC(旧旭硝子)の事例を見てみましょう。
AGCの場合、既存のコア事業部(ビル・産業ガラス、オートモーティブ、化学品、電子の各カンパニー、セラミックスの子会社)とは別に、探索事業の技術本部(先端技術研究所、商品開発研究所、生産技術部、知財部)と事業開拓部(BDD:Business Development Division)が新たに組織されました。
特に、事業開拓部(BDD)の働きがユニークです。
事業開拓部(BDD)は、コア事業部が保有する資産と能力をフルに活用することが許されていて、新事業のネタを選別し、事業として開拓し、量産化に向けての卒業までを担うという重要な役割を演じます。
そして、新しく組織された技術本部と事業開拓部(BDD)は、経営チームの直下に配置されることで、既存のコア事業との無用な軋轢や利害対立を巧みに回避する構造となっています。
しかし、もちろん体制を整えただけでは不十分です。
本書からは、この相反する2つの事業部をうまく統合してレバレッジをかけていくところに、AGC経営陣の力量の凄さを知ることができます。

綺麗事だけでは語られない経営の本質

AGCは、こうした新体制のもと四期連続の減益という悪夢を抜け出しました。
しかし、AGCは、始めから「両利きの経営」を睨んで組織改革を進めていたわけではありません
独自の試行錯誤を重ね辿り着いた経営スタイルが、結果的に、両利きの経営と呼ばれる経営理論に合致していました。
こうした叩き上げの手法が、「両利きの経営」を提唱した本書の共著者でもあるオライリーの目に留まり、理論の生みの親から称賛されるという結果となったようです。
そして、本書の第2章〜第4章までは、このオライリー自身が取材し作成したAGCのケースをベースに書かれており、より具体的な内容となっています。
組織改革というのは、当事者間の痛みを伴うため、決して綺麗事だけで語られるものではありません。
AGCも例外ではなく、そのようなセンシティブな内容についても公にするという、AGCや著者らの試みは、まさに一読の価値があります。
本書は、経営者だけではなく、ミドルや若手といった全ての企業人が読むべき良書です。

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